国際交流基金の海外日本語教育機関調査の最新データが発表されました。機関数、教師数、学習者数はいずれも増加が見られ、また国・地域別や教育段階別では、前回の調査から傾向の変化も伺えます。海外の日本語教育の今の姿が、機関調査のデータから見えてきます。
機関数、教師数、学習者数は過去最多に
2024年度海外日本語教育機関調査の結果概要は以下の通りです。なお、有効回答率は84.8％でした。これらの数値は、いずれも過去最多でした。
日本語教育の実施：143カ国・地域
機関数：19,344機関
教師数：80,898人
学習者数：4,000,750人
前回、調査が行われた2021年は新型コロナウイルスが世界的に影響していた時期で、海外の日本語教育機関数・教師数・学習者数も、一時的に減少しました。しかし、今回の調査により、その影響が払拭されたことが数字的にも明らかになりました。
国・地域別では大きな変動はなし
国・地域別に見てみましょう。まず、学習者数（順位）です。
中国（１）、インドネシア（２）、韓国（３）、オーストラリア（４）、タイ（５）、ベトナム（６）、米国（７）、台湾（８）と、１～８位の国・地域に変動はありませんでした。また今回、ミャンマー（９）、インド（10）が新たに10位以内に入ってきました。
地域的にはアジアの学習者が全体の８割近くを占め、中等教育課程の学習者が全体の約半数を占める傾向は、これまでと大きく変わっていません。
次に、機関数（順位）です。
インドネシア（１）、中国（２）、韓国（３）、オーストラリア（４）、米国（５）、台湾（６）、タイ（７）、ミャンマー（８）、ベトナム（９）、インド（10）となりました。
特筆すべきは、前回調査まで１位だった中国が２位に後退し、インドネシアが１位になったこと、新たにミャンマーが８位に入ったことです。
教育段階別では、学校教育以外の機関が大幅に増加し、その分、初等教育と高等教育がやや減少しています。日本での就労希望者が、日本語を学ぶケースが東南アジア、南アジアで増加していることがわかります。
最後に教師数です。
中国（１）、韓国（２）、インドネシア（３）、ベトナム（４）、米国（５）、ミャンマー（６）、台湾（７）、オーストラリア（８）、タイ（９）、インド（10）となりました。
大きな順位の変動はありませんでしたが、やはりミャンマーが新しく６位に入ったことが目を引きます。
ポップカルチャーへの興味から日本語学習へ
最後に日本語学習の目的・理由です。
アニメ・マンガ・J-POP・ファッション等への興味（１）、日本語そのものへの興味（２）、歴史・文学・芸術等への関心（３）、日本への留学（４）、日本での将来の就職（５）となりました。
前回調査では、「日本語そのものへの興味」が１位でしたが、今回は「アニメ・マンガ・J-POP・ファッション等への興味」が１位となりました。また、「日本への留学」「日本での将来の就職」が数値を伸ばしました。
実際、来日する留学生や、日本で働く外国人労働者は年々増加しており、世界各地での日本語学習者の増加が、日本へ向かう学習者の流れを後押ししていることがわかります。
「2024年度海外日本語教育機関調査 結果概要」の詳細は、以下をご覧ください。
https://www.jpf.go.jp/j/project/japanese/survey/result/information.html
執筆：新城宏治
株式会社エンガワ代表取締役。日本語教育に関する情報発信、日本語教材やコンテンツの開発・編集制作などを通して、日本語を含めた日本の魅力を世界に伝えたいと思っている。
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